インプレス総合研究所の書籍一覧

紙の出版が約50年ぶりに1兆円を割り込むなど減少が続く中、本書『電子書籍ビジネス調査報告書2026』は、激変する市場の最新トレンドと未来予測を多角的に分析したリサーチレポートです。成熟期に入り伸び悩む電子書籍市場において、各事業者が模索する「IPの多角化」や「海外展開」などの新たな生存戦略を詳解。Webtoonやオーディオブック、生成AIの影響といった最新潮流に加え、新指標による市場規模の推計や、約1万人を対象とした大規模なユーザー利用実態調査も収録。業界の次なる一手を示す強力な羅針盤となる一冊です。

本年度版では「デジタルパブリッシング・コンテンツ市場規模（暫定試算）」という新たな指標を創出し、従来のBtoC市場に加え、オーディオブック等のデジタルコンテンツや電子図書館といったBtoB市場、さらには個人・クリエイターの作品、ファンコミュニティにおける制作支援といったCtoCまでを分析します。さらに、ストアやアプリ、出版社をはじめ、急速に台頭するコンテンツプロバイダーや制作スタジオ、図書館事業者、オーディオブック事業者、ソリューション提供事業者など、関連するあらゆる事業者の動向と戦略を詳解します。

ビジネストレンドの解説においては、質へ転換した縦スクロールマンガの生存戦略や、海外流通網の自前化（垂直統合）、金融資本の参入が進むIP戦略を分析しているほか、TL・BLの躍進、新人賞から「IP開発システム」へ役割が変化するクリエイター獲得競争、VTuber等を活用した新マーケティングなど、最前線のトレンドを網羅して今後の展望を総括します。

また、現代の最重要課題である社会制度とテクノロジーの融合についても深く掘り下げ、生成AIの台頭に伴う著作権訴訟やAI翻訳によるサイマル展開の影響を検証しています。文化庁のAI指針、スマホ新法等の法整備による影響、被害が拡大する海賊版の国際的摘発動向、読書バリアフリー法や欧州アクセシビリティ法（EAA）への対応など、ルールづくりの最新動向をまとめます。

グローバル視点では、日本発IPの海外展開と海外市場の動向に焦点を当て、日本資本による海外出版社の買収や欧米グループのマンガ事業への本格参入を解説します。また、コロナバブルの収縮と紙マンガの再評価が進む韓国、デジタル・オーディオが牽引する米国など、海外市場の最新トレンドをレポートします。

環境、豊富な定量データに基づいた大規模なユーザー利用実態調査を収録。利用頻度、購入ジャンルや金額、サービス選択の理由から、AI生成コンテンツに対するユーザーのリアルな意識までを詳細に分析します。

本書では多様な専門家が各分野を詳説しており、変化の激しいエンタメ・出版業界において次なるビジネスの一手を導き出すための強力な羅針盤となる一冊です。

新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響により、デジタルコンテンツのニーズは高まり電子書籍の利用は急速に拡大した。しかし、新型コロナウイルス感染症の５類感染症移行とともにリアルへ消費が戻り消費者の余暇の過ごし方も多様化している。生活がコロナ以前に戻りつつある中で、インフレが進み消費マインドが低下するなど電子書籍市場への追い風はなくなり市場成長は緩やかになっている。電子書籍ストアやアプリにおいては、マーケティング力やグループ力、作品力の高さ等により引き続き成長をしているところと、苦戦を強いられているところの差がより顕著になってきている。
一方、電子書籍が一般化する中で、多メディア展開やECとの連動などを見据え電子コミックをベースとしたIP戦略が重視されるようになり、各プレイヤーがどのようにオリジナルコンテンツに取り組み、ビジネスを展開しているかにも注目が集まっている。また、Webtoonと呼ばれる縦スクロールのコミックについてもようやく日本産の作品でヒットが生まれ始めている。
本調査報告書は、電子書籍市場について、市場規模、国内及びアメリカの電子書籍分野で理解すべき最新動向、各関連プレイヤーの動向、ユーザーの電子書籍の利用動向など多角的に分析している。さらに、本年度版では電子コミック及びWebtoonの動向、IP展開の起点とも言えるウェブ小説に関して詳細な解説を掲載している。また、ユーザー調査においては、スマホユーザーを対象とした電子書籍の利用率調査、電子書籍利用者に限定して利用実態を聞く調査の二本立てとなっている。

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近年は、DXの進展やICTサービスの需要増を支えるクラウドサービスの利用増を背景に、その基盤となるデータセンターの急拡大が続いている。この1年は、ハイパースケール型データセンターの活況な状況が続く、リテール型データセンターは地方主要都市でもコネクティビティ重視の方針、政府の整備事業も加わり北海道での計画が起動、電力料金の高騰と再エネ利用への対応の4つがトレンドとして挙げられる。
本書は『クラウド＆データセンター完全ガイド』監修のもと、業界動向、事業者動向、ユーザー動向をまとめた報告書である。
第1章では、データセンターの新設を中心に市場を総括し、政府の施策や脱炭素に向けた動向、この1年の最新トピックについて解説する。
第2章では、事業者の動向と戦略を総括する。データセンター事業者を7つの分類にわけ、各分類の動向と戦略を総括している。
第3章では、地域別の新設状況を関東、関西、その他の地域にわけ近年の新設から計画段階のものまで幅広く取り上げている。
第4章では、各事業者の動向と戦略を個票形式で紹介。それぞれの事業者へヒアリング調査した結果をもとに、拠点の概況、強み、稼働状況と売上動向、顧客の動向、今後の戦略、クラウドへの取り組み、電気代高騰への対応、市場に対する認識、課題と対応策についてまとめている。
第5章では、「利用企業動向調査」の結果を掲載する。利用企業を対象としてアンケートを行い、商用データセンターの利用率、ラックや電力などの利用状況、選定理由、支払っている金額、強化してほしい点などをまとめて掲載している。また、クラウドサービスの利用有無や利用しているサービス名なども調査している。
参考資料には、市町村別のデータセンター拠点一覧とデータセンターサービス一覧を掲載する。

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コロナ禍で利用が増えた動画配信は、人出が戻りつつある中でも拡大が続いており、場所や時間にとらわれず動画や映像を自由に楽しむ視聴スタイルが消費者に定着している。コネクテッドTVの普及もありネット配信を大型のテレビで視聴することも一般化した。
2022年度の大きな話題は、サッカーWカップ、野球のWBC、ボクシング中継などスポーツのビッグコンテンツが地上波放送だけでなくインターネットでも配信されたことである。さらには、TVerの伸長、有料動画配信サービスの広告付きプランの開始もあり、広告媒体としての重要性も高まっている。その一方で、U-NEXTとParaviの統合、DMM TVの開始、dTVからLeminoへのリニューアルなど、動画配信事業者では統合や提携が加速するなど大手企業を中心に業界再編が始まっている。
本書は、ますます活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況などについて徹底分析するほか、国内の注目すべきサービスの概要をそれぞれ解説する。合わせて、インターネットユーザーの動画配信サービスの利用率や意向、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにした。
動画配信ビジネスの今と今後を展望する決定版の1冊である。

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