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都立大学ビジネススクール教授が、身近な話題を通して日本経済のさまざまな問題を解説。物価が決まるしくみから不良債権問題まで、経済学の基本と最新の問題が同時に理解できる一冊。『月刊トップ・ジャーナル』連載に加筆。
(本書は2003/5/1に小社より刊行された書籍を電子化したものです)

なぜ、日本企業のグローバル展開はうまくいかないのか？
その答えは、文化の「壁」にあった。

世界で戦うために、５つの谷を乗り越える
労働観の谷／組織の谷／人材育成の谷／コミュニケーションの谷／リーダーシップの谷


国内市場の成長に限界を感じて、グローバル展開を目指す日本企業が増えています。ＩＴ企業やアパレル企業など日本で大成功をおさめた会社が、英語を社内公用語にしたり、華々しく海外店舗をオープンしたりするニュースも近年話題となっています。

しかし、そうした企業の海外進出がうまくいっているかというと、必ずしもそうではないようです。現地のスタッフや企業とうまく協力関係がつくれなかったり、成果がなかなか出せなかったりして、ときには撤退を余儀なくされることも。

日本企業の海外進出がうまくいかない理由として、文化のギャップや、働き方の違いがよく言われます。アメリカ人は休んでばかりで働かない、納期を守らない、などなど……。

本書は、日本企業が海外に出たときに必ずぶつかるそうしたギャップを、「労働観」「組織」「人材育成」「コミュニケーション」「リーダーシップ」という５つの観点から、ストーリー形式をまじえて解説していきます。

・アメリカ人は働かない、は本当か？
・意思決定のプロセスの違いを知る
・Ｔ型スキルを身につける
・ディフェンダー人材とオフェンダー人材
・ポジティブとネガティブを使い分ける
・ビジョンを明文化する
・最大の武器は完成と好奇心
（本文より一部抜粋）

日本企業や日本人ビジネスマンが、異なる価値観の世界でリーダーシップを発揮し、「グローバル日本企業」そして「日本発のグローバル・リーダー」となるにはどうすればいいか。グローバルビジネスへの挑戦を目指す学生や、世界を舞台に活躍したい若いビジネスパーソンの皆さんに、ぜひ一読いただきたい一冊。

「チャイナ・ジレンマ」とは、めざましく経済成長を続ける中国がもたらす経済チャンスと、一方で軍事力の伸長が生む政治・安全保障リスクの「ジレンマ」のことだ。
日本のみならず、少なからずの国々が、このチャイナ・ジレンマ直面している。この「チャイナ・ジレンマ」にどう向き合うか、経済チャンスを拡大しつつ、政治・安全保障リスクを低減していくという対中関係のマネージメントは難度を増している。
しかし、日中両国は永遠に隣国同士であり、経済的互恵関係を発展させつつ、共存共栄を図ることが両国の共有する国益だ。両国の基本政策は体制の相違を超えて全体としての日中関係を安定的に発展させていくことである。
現役の外交官として対中外交に関わってきた著者が、10年ぶりの中国指導部の移行期にあたって、中国の外交や対外姿勢の背後にある政治や社会の変化を読み解き、安定した日中関係構築に向けて私たちに何ができるかを考察する。

“地方創生のトップランナー”福岡市長・高島宗一郎氏推薦！
「何の仕事をしてどんな人生を歩むか、だからどこに住みたいか、自分で決める時代がやってきた。その選択肢を示すのが地方創生であり、この本である」

4人のキーパーソンとの特別対談収録
・イケダハヤト氏（ブロガー）
・伊藤洋志氏（仕事づくりレーベル「ナリワイ」代表）
・井上貴至氏（鹿児島県長島町副町長）
・林篤志氏（「土佐山アカデミー」共同設立者／「Next Commons Lab」発起人）

自分らしい暮らしを求め、私たちはこれからどこに住み、どこで働くのか？

「リタイア後の田舎暮らし」「沖縄やハワイで悠々自適」といったイメージも今は昔。昨今は官民一体となった地方創生とリモートワークの促進を背景に、ITの進歩や格安航空券の普及などによる移動コストの低下もあり、とくに震災以降、働き盛り世代を中心に、「移住」への関心が高まっています。

本書では、「東京オリンピック後に自分が移住するとしたら、どこに住むだろう？」という発想から、国内外に移住した33人への取材をもとに、現代の「移住のリアル」について描きだしていきます。登場するのは、男性、女性、シングル、子持ち、フリーランス、会社勤め、経営者、アーティストなど、じつに多種多様。きれいごとばかりではありません。職はあるのか、子を教育する環境はどうかなど、ぶっちゃけた本音にも触れていきます。

「移住万歳」「地方万歳」の本ではありません。でも、自分の思い描く“理想の暮らし”を実現するために必要な知恵やマインド、現実を伝えていきたいという思いから、本書はできあがりました。

移住というトピックを通じて、リモートワーク、二拠点（多拠点）生活、職住近接、シェアリング・エコノミーといった21世紀のあたらしい働き方・生き方も見えてくる……そんな一冊です。

［本書に登場する主な移住地］
（国内）
北海道・札幌／岩手・遠野／宮城・気仙沼／新潟・佐渡／茨城・久慈／千葉・南房総／長野・軽井沢／長野・富士見／京都市／和歌山・熊野／愛媛・松山／高知・嶺北／鹿児島県・長島／福岡市／沖縄・那覇
（国外）
ドイツ・ベルリン／オランダ・デンハーグ／オランダ・ロッテルダム／オランダ・アムステルダム／スウェーデン・ストックホルム／ポーランド・ワルシャワ／アルゼンチン・ブエノスアイレス／フィジー・ナンディ／シンガポール／マレーシア・クアラルンプール／ベトナム・ホイアン／カンボジア・プノンペン

コロナ禍で利用が増えた動画配信は、人出が戻りつつある中でも拡大が続いており、場所や時間にとらわれず動画や映像を自由に楽しむ視聴スタイルが消費者に定着している。コネクテッドTVの普及もありネット配信を大型のテレビで視聴することも一般化した。
2022年度の大きな話題は、サッカーWカップ、野球のWBC、ボクシング中継などスポーツのビッグコンテンツが地上波放送だけでなくインターネットでも配信されたことである。さらには、TVerの伸長、有料動画配信サービスの広告付きプランの開始もあり、広告媒体としての重要性も高まっている。その一方で、U-NEXTとParaviの統合、DMM TVの開始、dTVからLeminoへのリニューアルなど、動画配信事業者では統合や提携が加速するなど大手企業を中心に業界再編が始まっている。
本書は、ますます活発化する動画配信ビジネスに関して、その歴史や最新概況などについて徹底分析するほか、国内の注目すべきサービスの概要をそれぞれ解説する。合わせて、インターネットユーザーの動画配信サービスの利用率や意向、実際に動画配信を利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、その利用実態を明らかにした。
動画配信ビジネスの今と今後を展望する決定版の1冊である。

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人を味方につけ、難しい人とうまくやる「世界基準の行動原則100」。
1章 人間を理解する31のルール
・相手の事情を理解する
・みんなが同じである必要なはい……etc.

2章 人を助ける30のルール
・ただ話を聞けばいい
・自分の限界を知る……etc.

3章 人を味方につける30のルール
・忠誠心は一方通行ではない
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