開業・転職・就職の書籍一覧

貧乏、ひきこもり、中卒。コンプレックスの塊である著者はそれをバネに、IT企業やカフェの立ち上げ、ウェブサービス制作など様々なビジネスを動かしている。
逃げてもいい、迷惑をかけてもいい、空気は読むな。
とことん自分に正直に生きろ。
常識をひっくり返す、新しい働き方マニュアル！
僕がみなさんに、この本で伝えたいことはただ一つ。
もっと自分に正直に生きていい、ということだ。
世間一般の常識がおかしいと思っているなら、合わせなくてもいい。
常識の逆をいったところに、チャンスがある。
現状から逃げ出したいと思っているなら、逃げ出せばいい。
逃げ出した後に、できることがある。
やりたいことがあるなら、すぐにでもやればいい。
やりながら考えて動いていけば、何だってできる。
会社や他人に合わせた働き方を苦痛に思うなら、縛られなくていい。
やり方次第で、自立して自由に働くことだってできる。

企業の取締役を務めながら20年以上母の介護をした、KAIGO LAB編集長・株式会社リクシス取締役副社長の酒井穣が「介護離職」のリスクを忌憚なく語り、仕事と介護を両立させる指針を示します。

介護とは「自立支援」です。そして自立とは、誰にも頼ることなく生きられる状態のことではありません。真の自立とは、その人が依存する先が複数に分散されており、ただ１つの依存先に隷属（奴隷化）している状態から自由であることです。
ですから介護とは、ただ１人に依存させることではありません。介護離職して親を１人の子だけに依存（隷属）させるのではなく、依存先を分散させることが真の自立支援なのです。

第１章　介護離職につながる３つの誤解
誤解１介護離職をしてもなんとかなる
介護離職をした場合、再就職は困難であり、再就職できたとしても年収は半減しかねないというデータがあります。介護離職をするなら、まず、１年以上収入が途絶え、再就職できたとしても今の半分程度になっても生きていけるだけの貯金が必要です。
誤解２介護離職をすれば負担が減る
介護離職をした人の約70％が、経済的・肉体的・精神的な負担は「かえって増えた」と回答しています。誤解１ともつながる経済的な負担、今まで協力してくれた兄弟や親族が介護から身を引いてしまう危険などをよく考えねばなりません。
誤解３子供が親の介護をすることがベスト
子供が仕事を辞め、大きな負担を伴う介護に専念することを、親は本当に望んでいるでしょうか？　もしかすると親孝行になっていないかもしれません。また、入浴介助や排泄介助など身体介護を介護のプロに任せることで、介護離職を避け仕事と両立できる可能性が高まることを忘れてはいけません。

第２章　介護離職を避けるための具体的な方法
方法１介護職（介護のプロ）に人脈を作る
日本の社会福祉は、知らないと損をするようになっています。日本の介護保険の場合、どのような介護サービスが利用できるのかを理解し、こちらから利用を申請しないと、介護サービスを使うことができません。プロに助けてもらい、相談することが大切です。
方法２家族会に参加する
方法１で述べた優秀な介護のプロに出会うためにも、在宅介護をする家族の会に参加するのが役立ちます。家族会は愚痴を言い合い、情報を交換する場であり、介護の負担を減らすために有効です。
方法３職場の支援制度と仕事環境の改善に参加する
介護離職は増加する傾向があり、企業は働き手を失うことを恐れて支援制度を整えつつあります。そうした制度を充実させるために積極的に貢献していくことは企業側も歓迎するはずです。

第３章　介護を自分の人生の一部として肯定するために
指針１介護とは何かを問い続ける
介護とは「自立支援」であり、「生きていてよかった」と感じられる瞬間の創造でもあります。心身の障害を得た親にも、自分らしい人生を求めて頑張り「生きていてよかった」と感じられる瞬間を届けることができます。
指針２親と自分についての理解を深める
親が認知症になったとしても、親の人生について知っておけば、それが役立つことがある。自分という人間が生まれた背景には、どのような親の人生があったのか、できるだけ親が元気なうちに聞いておくべきでしょう。
指針３人生に選択肢がある状態を維持する
親の介護をしながら幸福になるためには、親の介護を自分でやるのか、それとも介護のプロに任せるのかが選べる状態を維持することが重要になります。選択肢がなくなると、あなたも親も不幸になります。置かれている状況に絶望ばかりしているのはよくないことです。環境そのものは変えられないとしても、私たちには絶望と戦う余地が残されているのです。

テレワークにオンラインワーク……働き方の形態が変化する中、「こんなモノがあったら便利なのに」と思うことはありませんか。そのアイデアを今、みんなが待っています！
【本書の構成】
第１章 なるほど！これは便利グッズだ！小さな思い付きからスタートができる
第２章 改善・提案の提案文は、短文で書けば、よく伝わる
第３章 改善・提案・発明の入賞・形「製品」につなげるヒントは、これだ！
第４章 知識が豊富で、得意な分野で、大好きな科目の作品は、お金に結びつく
第５章 改善・提案・発明を、手づくりで特許につなげる書類のまとめ方
まとめ 巣ごもり時間を充実させる便利グッズをお金に結びつけよう！
（※本書は2022/6/22に日本地域社会研究所より発売された書籍を電子化したものです）

「新規事業立ち上げ」はビジネスリーダーが身につけるべき最強スキル!

多くの企業が、次の時代の収益源を獲得するために、
常に新規事業を立ち上げ続ける必要性に迫られている。
ビジネスパーソンにとっても、新規事業を立ち上げて成功させるスキルを
身につけることは、これからの時代を生き抜くのに必要不可欠であると言える。
本書は、東証一部上場企業をはじめ、数多くの企業で、
新規事業立ち上げのサポートを行う著者が、新規事業担当部門のビジネスリーダーを対象に、
新規事業の立ち上げと成功に必要な知識やノウハウをトータルに解説したもの。
著者自身のベンチャーキャピタリストやコンサルタントとしての豊富な経験をベースに、
さらに最新欧米経営理論も実践的に盛り込んだ、現場に密着したアドバイスが満載である。
特に、外部から足りない経営資源を獲得し、新規事業をスピーディに立ち上げるための「アライアンス」(事業提携)の秘訣を初公開!
この1冊あれば、いつ「新規事業担当を命じる」と言われても怖いものなし!
これからの時代に活躍したい多くのビジネスパーソン必読の1冊!（※本書は2014/8/21に発売し、2021/3/8に電子化をいたしました）

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イノベーション研究の第一人者
野中郁次郎氏推薦！
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経済産業省とリクルートの共同事業を契機に生まれた、
〈イノベーション研究モデル〉に基づく、
組織の中からイノベーションをおこせる最強の研修メソッド

「イノベーションの生成プロセスは、
アクションラーニング型の研修と非常に似ている」。

経済産業省とリクルートが共同で実施した
「フロンティア人材調査事業」のプロジェクトリーダーとして、
「どうすればもっと日本でイノベーションをおこせるか」
という難題に直面していた私は、最終的にこの考えに辿りつきました。

その後、「イノベーション研修」を共創型で磨き続けた結果、
仮説は確信へと変わっていきました。

研修でイノベーションはおこせる。
イノベーション不毛地帯ともいうべき日本でも、
この研修でなら確実にイノベーションをおこすことができる。

私は、そう強く確信しています。

なぜ多くの起業家たちが、創業して数年で挫折するのか？

2013年秋、日本の総理大臣がニューヨークの証券取引所で、「日本を起業大国にする」と宣言しました。それによって起業支援のための補助金が準備され、商工会議所などの団体も起業支援に乗り出しています。

実際、起業することはなにも難しいことではありません。ただ難しいのは、「起業」を継続させ、「企業」として成長させることです。「創業の３年後には２割弱しか生き残っていない」と言われます。その原因はどこにあるのでしょうか。それは、夢ばかり追いかけて、「失敗体験を学ぼうとしなかった」からなのです。

どんなことであっても、成功させるためには失敗を知らなければなりません。なぜなら、同じ失敗を繰り返さないためです。失敗をヒントとして、成功のポイントを知るためです。
どの先輩も、どのマニュアル本も、成功するためになすべきことは教えてくれますが、「やってはいけない」ことについては、あまり教えてくれません。しかし、起業を目指す人が一番知らなければならないのは「成功の仕方」ではなく、「失敗の避け方」なのです。

本書で紹介する「やってはいけないこと」の一部を紹介しましょう。

・「好きなこと」で起業する
・今までの収入を断ち切って起業する
・自分だけ儲かればよいと考える
・商品や技術があれば客はついてくると考える
・本業と手段を混同する
・資本金10万円でスタートする
・ランニングコストを考えずに所在地を決める
・売れている店に営業する
・相手のニーズを調べずに売り込む
・大きな広告を打つ
・過去の経験をみて人を採用する
・精神的な訓練教育を強制する……

ベストセラー『カッコ悪く起業した人が成功する』著者・最新刊
破産から再起した社長だからこそ知っているビジネスの極意

“地方創生のトップランナー”福岡市長・高島宗一郎氏推薦！
「何の仕事をしてどんな人生を歩むか、だからどこに住みたいか、自分で決める時代がやってきた。その選択肢を示すのが地方創生であり、この本である」

4人のキーパーソンとの特別対談収録
・イケダハヤト氏（ブロガー）
・伊藤洋志氏（仕事づくりレーベル「ナリワイ」代表）
・井上貴至氏（鹿児島県長島町副町長）
・林篤志氏（「土佐山アカデミー」共同設立者／「Next Commons Lab」発起人）

自分らしい暮らしを求め、私たちはこれからどこに住み、どこで働くのか？

「リタイア後の田舎暮らし」「沖縄やハワイで悠々自適」といったイメージも今は昔。昨今は官民一体となった地方創生とリモートワークの促進を背景に、ITの進歩や格安航空券の普及などによる移動コストの低下もあり、とくに震災以降、働き盛り世代を中心に、「移住」への関心が高まっています。

本書では、「東京オリンピック後に自分が移住するとしたら、どこに住むだろう？」という発想から、国内外に移住した33人への取材をもとに、現代の「移住のリアル」について描きだしていきます。登場するのは、男性、女性、シングル、子持ち、フリーランス、会社勤め、経営者、アーティストなど、じつに多種多様。きれいごとばかりではありません。職はあるのか、子を教育する環境はどうかなど、ぶっちゃけた本音にも触れていきます。

「移住万歳」「地方万歳」の本ではありません。でも、自分の思い描く“理想の暮らし”を実現するために必要な知恵やマインド、現実を伝えていきたいという思いから、本書はできあがりました。

移住というトピックを通じて、リモートワーク、二拠点（多拠点）生活、職住近接、シェアリング・エコノミーといった21世紀のあたらしい働き方・生き方も見えてくる……そんな一冊です。

［本書に登場する主な移住地］
（国内）
北海道・札幌／岩手・遠野／宮城・気仙沼／新潟・佐渡／茨城・久慈／千葉・南房総／長野・軽井沢／長野・富士見／京都市／和歌山・熊野／愛媛・松山／高知・嶺北／鹿児島県・長島／福岡市／沖縄・那覇
（国外）
ドイツ・ベルリン／オランダ・デンハーグ／オランダ・ロッテルダム／オランダ・アムステルダム／スウェーデン・ストックホルム／ポーランド・ワルシャワ／アルゼンチン・ブエノスアイレス／フィジー・ナンディ／シンガポール／マレーシア・クアラルンプール／ベトナム・ホイアン／カンボジア・プノンペン