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子どもの「いじめ・自殺」問題がマスコミで大きく報道されるようになって30年が経過した。
しかしまったく本質的な解決には近づいていない。
「いじめはいけない」「いじめる子が悪い」「学校と教師が悪い」といった単純な善悪の決めつけや感情的な批判が繰り返されているにすぎない。
そこから脱却すべきだ。親と教師のあり方次第では「いじめ」はいじめる側といじめられる側双方の子どもが自分を分析し変えていく機会になり得る。
一方で教育全体や社会をつくり直すことも必要だ。
今なすべきは、感情を排して冷静かつ論理的に考察することなのだ。

27年前、すでにこの問題の真実を追究し世に衝撃を与えた『このままじゃ生きジゴク』の著者、渾身の提言！

観客動員数が減り、地上波テレビ中継の視聴率も低迷している日本プロ野球。しかし、1990年代半ばまで、日本のプロ野球と米メジャーリーグの売上規模はほぼ同じだった。現在、メジャーは規模を拡大し、日本との差は4倍にも広がっている！　その違いはどこにあったのか？
高度なビジネスマネジメントでリーグ全体の発展をとげたメジャーと、選手の実力はありながらも各球団が個別に利益を追求してきた日本プロ野球------これは、現在の閉塞する日本産業構造そのものといえるだろう。
ビジネスコンサルタントとして、プロ野球界にかかわってきた著者が、次世代の夢を創るスポーツ＝プロ野球の徹底改造論を提案。本書は、日本の産業が再浮上するための大きなヒントにもなるだろう。

リフレとは、インフレをわざと起こすことである。リフレ政策は、2012年12月の衆議院解散総選挙で、デフレ脱却のためにリフレ政策をとることを公約に掲げて、安倍自民党が総選挙を圧勝したことから、一躍、一般にも有名になった。しかし、これは最悪だ。善意で主張した政策が、誤った政策だからだ。しかも、それが国民に受けている。彼は、さらに正義感を強め、日本のために、自分を犠牲にしても、リフレ、インフレを起こすことを主張するだろう。誤った政策を実現するために。しかし、リフレは、最悪である。日本経済が崩壊する可能性があるからだ。なぜなら、リフレが国債を暴落させるからである。国債が暴落すれば、国債を大量に保有している銀行は、経営破綻に追い込まれる。その結果、金融危機から実体経済の危機へ・・・・・・。たしかに、リフレ政策を取るとハイパーインフレが起きるというのは極論であり、間違っている。インフレを起こせないのに起こそうとするリフレ政策をとることが問題なのだ。インフレが起きないのに、インフレを起こそうとすれば、歪だけが蓄積する。その歪が、副作用という言葉を超えて日本経済を危機に追い込むことになる。本書では、『すべての経済はバブルに通じる』がベストセラーとなった気鋭の行動派経済学者、小幡績慶應ビジネススクール准教授が、リフレ政策においては、どのようなことを行い、それがどういう帰結をもたらすのかについて解説し、その誤りを論破する。まさに、今読むべき、警鐘の書である。

世界中がニッポンを賞賛している。いまこそ、自信と誇りをもって、日本を世界へ売り込もう！市場に振り回される国家、地球の隅々まで開発の手を伸ばすグローバル経済、人の温もり薄れる社会、消えゆく心のゆとり、忘れ去られる地域の伝統と風物詩、拡がる社会格差、不安定化する生活基盤・・・・・・世界中で非人間性と不確実性が高まる混沌かつ殺伐とした時代だからこそ、世界が日本に注目する。いま必要とされる価値観と精神文化は、すべて日本人が元来持っているものだからだ。それらを日本人自らが再認識し、世界に向け能動的かつ積極的に伝えるべきときが来た。これは自分たちのアイデンティティを見つめる機会にもなり、国家としてのソフトパワーを強くする機会にもなる。そして何よりも世界の人々への大きな貢献となるのだ。フランスを拠点に数多くの欧州企業にコンサルティングをおこなう著者が訴える、日本人の強み再発見と発信の重要性。

日本には「医は仁術」という道徳観念があるが、医師がいくら誠実にやる気を出してみても、最新の医療設備、治験制度やITインフラで遅れをとってしまっては、国内外の富裕層は、韓国やシンガポールなどの医療先進国で治療を受けるようになるだろう。
国民皆保険制度という手厚い医療制度がある日本が、適切かつ競争力のある医療産業を実現するためには、経営力が必要となり、マネジメントの手法が確立されなければならない。
本書は、日本における医療と経済の合流点を見据え、医療は産業であり、商品であるという視点から、新たな成長戦略に道を探る。
また、そのためには、医療側だけでなく個々人に何ができるのかも考察していく。

全世界で1200万部突破の大ベストセラー！NY タイムズ40週連続ナンバー1の超ベストセラーを生んだ健康栄養学『ナチュラルダイエット』を携書化。

好きなだけ食べて健康でいられる方法とは!? 今すぐ実践できる「病気に無縁の食べ方」

・カロリーと肥満は無関係
・生命力のある水で、体の毒素を洗い流す
・肉料理とポテトの組み合わせこそ、胃痛の原因
・「朝食にフルーツ」を1週間続ければ驚くほど健康に
・肉食は本当に必要か
・バナナはステーキより良質なタンパク源
・牛乳、乳製品こそが骨粗しょう症を引き起こす

本書でご紹介する方法なら、スリムな体型を維持してエネルギッシュになると同時に、がんや心臓病、脳卒中などの悲惨な生活習慣病を予防することができ、いつまでも健康でいられるのです。

なぜ、日本製品は中国で大人気なのに、日本企業は十分に成功していないのか？
なぜ、中国ではコネがまかり通るのか？
なぜ、中国では契約や法律が当てにならないのか？
日本人の義理と中国人の義理はどこが同じでどこが違うか？

ビジネス等で中国人と交流を持つ人々で、「いったい全体、なぜそうなるんだ？」「どうして、そうなんだ？」と、相手の考え方や行動に理解不能なものを感じる人は多いだろう。

戦後、奇跡的な復興を遂げ、1980年には競争力ランキングで世界一に躍り出た日本経済は、欧米にとって摩訶不思議な存在であり、当時の米国経営学会は、徹底的にその競争力源泉とメカニズムの解明にあたった。その結果生まれた「ケイレツ」「カイゼン」という語は、世界中で日本経済を説明する学術用語として定着している。

それから30年。中国のGDPは日本を超えた。今度は中国経済の鍵を解明する動きが活発化し、「ケイレツ」に匹敵するものとして注目を浴びているのが華人社会の「グワンシ」という概念なのだ。

中国人のなかに自然に根付いている二つの行動原理がある。一つが、孫子の兵法。もう一つが「グワンシ」だ。漢字で書けば「関係」。文字通り、中国人の人間関係のつくり方の原理なのである。兵法は相手を突き放すベクトル、グワンシは相手を内側へ取り込もうとするベクトルだといえる。この二つの行動原理が、相手によって使い分けられる。兵法は「外人」と呼ばれるアウトサイダー、部外者に対するときの行動原理で、グワンシのほうは「自己人」と呼ばれるインサイダー、つまり内輪・身内に対するときの行動原理なのだ。

組織を重んじる日本的ビジネス形態とその背後の価値観からは、「グワンシ」は理解しがたい概念だが、かつて「ケイレツ」は米国にとって理解しがたい概念だった。自由、公正、平等を標榜する欧米型市場主義社会にとって、このような排他的関係性社会は容認できるものではなかったからだ。そして、その「排他的関係性社会」がいま台頭する中国にもある。それが「グワンシ」なのだ。

日本では関係性が組織を軸に構築されるが、中国では個人を軸に構築される。違いはそれだけだ。排他的なのは共通なのだ。「グワンシ」は、視点を変えれば日本人には理解できない概念ではない。ここに気づけば、難しいと思われる中国ビジネスも楽になるのではないだろうか。

「チャイナ・ジレンマ」とは、めざましく経済成長を続ける中国がもたらす経済チャンスと、一方で軍事力の伸長が生む政治・安全保障リスクの「ジレンマ」のことだ。
日本のみならず、少なからずの国々が、このチャイナ・ジレンマ直面している。この「チャイナ・ジレンマ」にどう向き合うか、経済チャンスを拡大しつつ、政治・安全保障リスクを低減していくという対中関係のマネージメントは難度を増している。
しかし、日中両国は永遠に隣国同士であり、経済的互恵関係を発展させつつ、共存共栄を図ることが両国の共有する国益だ。両国の基本政策は体制の相違を超えて全体としての日中関係を安定的に発展させていくことである。
現役の外交官として対中外交に関わってきた著者が、10年ぶりの中国指導部の移行期にあたって、中国の外交や対外姿勢の背後にある政治や社会の変化を読み解き、安定した日中関係構築に向けて私たちに何ができるかを考察する。

「少子高齢化」「社会不安」「社会保障」「エネルギー」「財政危機」「成長戦略」「外交・安保」「国と地方」「教育」「政治とリーダーシップ」焦点となる10のテーマについて、各界のスペシャリストが提言！

多くの危機に瀕しながらも行く末が見えない、課題先進国日本。止まらない少子高齢化、ゆきとどかない社会保障、揺れるエネルギー政策、膨大な財政赤字、低迷する景気、脅かされる国益……そこに追い打ちをかけたのが3.11の震災と原発事故であり、政治家の力量不足も明らかになった。もはや一刻の猶予も許されない。各分野の識者18人が、劣化する日本の現状を明確にし、具体的な処方箋を示す。

片山善博／北川正恭／日下公人／小宮山宏／堺屋太一／坂根正弘／白石真澄／白波瀬佐和子／宋文洲／但木敬一／中島厚志／中西輝政／御厨貴／宮本太郎／武藤敏郎／森本敏／山内昌之／山田昌弘

国会の参考人説明で、内部被曝研究の第一人者・児玉龍彦教授（東京大学）は、満身の怒りを表し、「国はいったい何をやっているのですか！」と政府を糾弾した。子どもと妊婦を守ることを最優先にすべきであると涙ながらに訴える児玉教授の姿はYouTubeで繰り返し流され、大勢の人々共感と支持を得た。
一方、不良債権問題、小泉構造改革を厳しく批判してきた金子勝教授（慶應大学）は、誰も責任をとろうとせず、失敗も総括しないところに、「失われた20年」と今回の原発事故との共通点を見いだし、3.11直後から警鐘を鳴らしてきた。
原発事故と、その後の無責任な対応により、住む家を追われ、仕事を失い、子どもたちの未来に不安を抱かなくてはならないという理不尽な現実に対して、盟友・児玉龍彦教授と金子勝教授が熱く語る、魂の対談！
感情をあらわに、理不尽な現実に怒りを表明することができる。そんな学者たちが、今この時代にいるのは、ものすごく心強い。