社会学の書籍一覧

日常の生活でふと思いつく、奇妙な「くせ」を手がかりに、日本人の心理構造を探る。
（※本書は1966/9/15に発売し、2022/1/7に電子化をいたしました）

ＩＴジャーナリスト佐々木俊尚氏推薦！
「テレビの栄華は終わり、映像×ソーシャルの時代が始まる。
　本書で書かれていることは、約束された未来だ」

2011年地上アナログ放送停波、広告費激減、
ソーシャルメディアの台頭、スマートＴＶ登場etc.
これらは日本のテレビや映画をどう変えるのか？
クリエイティブビジネスの明日を読みとく渾身の論考！

高度成長時代に「３種の神器」として普及した日本のテレビは、独特の進化を遂げ、他国と比較しても強いマスメディアとなっていった。バブル崩壊後には新聞に圧倒的な差をつけ、メディアの王様としての地位を確立。しかし2000年代に入ると広告収入が頭打ちになり、リーマンショックがそこにとどめを刺す。そして2011年７月、地上アナログ放送停波----
財務的な源泉であった広告収入に頼れなくなる今後、日本の映像ビジネスはどうなっていくのか。スマートフォンやタブレット端末の登場は映像コンテンツの流れをどう変えるか。ソーシャルメディアの台頭によって私たちのメディアとの接し方は変わるのか。コンテンツを生みだしてきた“クリエイター”はどこへいくのか。メディアビジネスを熟知する気鋭のブロガーによる、渾身の論考。

巨大企業は世界を支配しうるか？　移民問題はコントロールできるか？
中国は世界の主導権を握れるか？最高峰の知性が読み解く、世界情勢の現在と未来。世界を俯瞰する100の地図を収録！

世界中がニッポンを賞賛している。いまこそ、自信と誇りをもって、日本を世界へ売り込もう！市場に振り回される国家、地球の隅々まで開発の手を伸ばすグローバル経済、人の温もり薄れる社会、消えゆく心のゆとり、忘れ去られる地域の伝統と風物詩、拡がる社会格差、不安定化する生活基盤・・・・・・世界中で非人間性と不確実性が高まる混沌かつ殺伐とした時代だからこそ、世界が日本に注目する。いま必要とされる価値観と精神文化は、すべて日本人が元来持っているものだからだ。それらを日本人自らが再認識し、世界に向け能動的かつ積極的に伝えるべきときが来た。これは自分たちのアイデンティティを見つめる機会にもなり、国家としてのソフトパワーを強くする機会にもなる。そして何よりも世界の人々への大きな貢献となるのだ。フランスを拠点に数多くの欧州企業にコンサルティングをおこなう著者が訴える、日本人の強み再発見と発信の重要性。

今の介護・医療制度の限界と先進事例を知り、
　自分の生き方を自分で意思決定するためのデータブック

日本人の平均寿命は、男性80.98歳、女性87.14歳（2017年）。
ほとんどの人は75歳までは元気ですが、75歳を境目に認知症や介護の問題が起こってきます。

しかし、病院や高齢者・介護施設は早々に満杯になることが予想されており、
2035年には37万人もの方々が病院や高齢者施設からあふれてしまう（「看取り難民」になる）という衝撃的なデータもあります。

つまり、私たちは75歳からの数年～10年間をどこで、どのように過ごしたいのかを、いまから考えておく必要があるのです。

本書は、「今の介護・医療の制度はどうなっているのか？」
「何が、医学的に、科学的に正しいとされているのか？」
「国内外の先進事例は？」などを踏まえて、
「自分の人生を自分でデザインする」（DESIGN MY 100 YEARS）ためのデータブックです。

【本書の３大特徴】
１　いま知っておきたいトピックが、１項目見開き（チャート＋解説）で100項目。チャートを見るだけでもわかる！
２　高齢者医療・介護に関するデータ・ファクトが１冊の本にまとまっているので検索性にすぐれ、資料的価値が高い。
３　巻末に、安宅和人氏（慶應義塾大学環境情報学部教授、ヤフー株式会社CSO）、
　　遠矢純一郎氏（桜新町アーバンクリニック院長）との対談を収録！

【こんな方におすすめです】
・そろそろ自分や親の老後が気になってきた人
・介護をビジネスにしたい人
・高齢者医療にかかわっている行政、病院、事業者、NPOなどの関係者

日本の夫婦の数は300万組。毎年70万組が結婚し、25万組が離婚。40%がセックスレスだと言われています。恋愛を経験し、納得し合って結ばれたはずなのに、なぜそのような結果になってしまうのか？
恋愛学の第一人者が、結婚と離婚の問題を政治学的・経済学的に検証し、「我慢か離婚か」の二者択一から脱却するための方策を提案する1冊。
本書から円満な夫婦生活を営むためのヒントを得るか、それとも、潜在的に眠っていた離婚願望をあぶり出されるか、それはあなた次第。心してお読み下さい。

歴史を自然科学のように研究することはできるだろうか？
　本書の著者、ピーター・ターチンは、歴史×数学という新しい枠組みで、この問いへの回答を試みる。このようなアプローチの重要性を示すことからはじめ（1章 取り組むべき課題・問題を明らかにする）、数学の簡単な紹介の後（2章 地政学）、歴史文献の圧倒的なレビューと精緻なモデル化で理論の検証を行う。

　まずは「地政学」である。国境線や国家の置かれた地形によって国家の興亡を説明できるだろうか？　社会学的な記述を数式に落とし込んで分析した結果、国家の興亡が繰り返されてきた過去の歴史を再現するには何かが足りないことが示唆された（3章 集合的連帯）。
　そこで注目したのが記号的に区分された集団（エトニー）が連帯して行動を起こす力である。これをもとに、メタエトニー辺境理論という新たな理論を提案する（4章 メタエトニー辺境理論）。これを実際の歴史と照らし合わせることで、高い説明力を持つ理論であることが確認された（5章 メタエトニー辺境理論の実証検証）。

　次に、記号的に区分された集団であるエトニーがいかにして形成されるかを考察するために「民族運動学」を展開する。これは、ある民族がいかにして帝国に取り込まれるか、あるいは新たな宗教に改宗するかといったことを説明するための理論である。複数のモデルを作成し、それを実データと対比することで、自分の周囲の人の動向に歩調を揃える「自己触媒モデル」の説明力が高いことが示された（6章 民族運動学）。

　そして、人口と国家の動態とを結びつける「人口構造理論」を展開する。人口をエリートと農民の2階級に分けて考えることで、エリートのふるまいが国家の衰退に対して強い影響をあたえることが明らかとなった（7章 人口構造理論）。また、この「人口構造理論」から、長期にわたる人口の増減が歴史上普遍的な流れであることが示唆され、再び実データと対比することによってその傾向を確認した（8章 永年サイクル）。

　本書のしめくくりとして、ここまでに築きあげた理論を用いて、フランスとロシアの歴史を紐解いていく。ここで作り上げた３つの理論が、両国家の歴史をみごとに描くことが示されると同時に、理論の改善すべき点も示唆された（9章 ケーススタディ）。

　最後に、本書の全体を振り返るとともに、この新しい研究分野を「動的経済史」と呼ぶことが提案される（10章 結論）。

cakes（デジタルコンテンツプラットフォーム）で支持多数！Twitterのご意見番こと、May_Romaさんの大人気コラム、ますます過激に辛辣に、大幅加筆修正で待望の書籍化！！

「今の仕事が嫌だ」「転職したい」という悩める日本のビジネスマンに、『ノマドと社畜』のMay_Romaこと、谷本真由美氏が活を入れる！
日本でダメなら、海外逃亡！？外国で仕事を探すためのノウハウから、イギリス人やインド人など、多国籍な外国人労働者の中で生き抜いていくためのスキル、日本人におすすめの海外移住先、果ては日本の雇用制度の展望まで、日本・海外の最新労働事情をリアルに解説。

「海外では、日本人特有の『以心伝心』『空気を読む』文化はリスク！？」「ネットやSNSを駆使して仕事を探せ！」「真のグローバル人材とは？」など、国連専門機関・外資系企業での勤務経験があり、現在はロンドンに住む谷本氏だからこそ、説得力があります。
辛口トークなのに、勇気がもらえる。自分の働き方に迷うビジネスマンに、是非読んで頂きたい1冊です。

新型コロナウイルス感染症に対する日本政府の取り組みを中心に検証してきた成果を報告


一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ(以下API※)により発足された
「新型コロナ対応・民間臨時調査会」(コロナ民間臨調)は、
新型コロナウイルス感染症に対する日本政府の取り組みを中心に検証してきました。


政府責任者等83名を対象に延べ101回のヒアリングとインタビューをもとに、19名の専門家が執筆

コロナ民間臨調は、高い専門知識と見識を有する各界の指導的立場にある識者4名で構成する委員会のもと、
個別の分野の専門家19名によって構成されるワーキング・グループを設置。
委員会の指導の下、ワーキング・グループメンバーが政府の責任者など83名を対象に
延べ101回のヒアリングとインタビューを実施、原稿を執筆、報告書を作成しました。

武漢邦人救出、ダイヤモンド・プリンセス号対応、水際対策、
大規模イベント中止・一斉休校、緊急事態宣言、経済対策、
緊急事態宣言解除、PCR等検査、医療・介護体制、
政治家と専門家の共同作業、政府と都道府県・自治体の連携、国際社会との協調など、
日本はどのような危機や困難に直面していたのか。
官邸(内閣官房)、厚生労働省、内閣府、経済産業省などの政府、
専門家会議、都道府県、医療関係者は、この難局をどう乗り越え、成果を上げたのか。
ベストプラクティスは何か。あるいは、対応がうまくいかず、課題を残したところはどこか。
教訓は何か。それらを検証した調査・検証報告書です。


「新型コロナ対応・民間臨時調査会」委員

委員長 小林喜光 三菱ケミカルホールディングス取締役会長、前経済同友会代表幹事
委員 大田弘子 政策研究大学院大学特別教授、元内閣府特命担当大臣(経済財政政策担当)
委員 笠貫宏 早稲田大学特命教授、元東京女子医科大学学長
委員 野村修也 中央大学法科大学院教授、森・濱田・松本法律事務所客員弁護士

※　一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ（API）は、2017年7月に発足した、アジア太平洋の平和と繁栄を追求し、この地域に自由で開かれた国際秩序を構築するビジョンを描くことを目的とするシンクタンクであり、フォーラムです。

【目次】
巻頭カラーページ
新型コロナ対応・民間臨時調査会（委員リスト）
コロナ民間臨調委員メッセージ
序文　なぜ、「コロナ民間臨調」をつくったか
第1部　「日本モデル」とはなにか
第2部 新型コロナウイルス感染症に対する日本政府の対応
第3部　ベストプラクティスと課題
第4部 総括と提言　「日本モデル」は成功したのか：学ぶこと特別インタビュー①西村康稔・新型コロナウイルス感染症対策担当相（経済再生担当相）
特別インタビュー②尾身茂・地域医療機能推進機構理事長
資料
・主要文献一覧
・クロノロジー
・参考資料

地政学の世界的権威が間違った「定説」を覆す!
驚きと発見に満ちた地政学最良の入門書

「ドイツがヨーロッパを支配している?」
「9・11が世界を変えた?」
「国際的な制裁は有効である?」...etc

政治家や外交官、官僚、研究者など、
地政学の専門化たちにも広まっているこのような「定説」は、
インターネット上に限らず、新聞や雑誌、本においても、
いくらでも見つけることができる。

たいていの「定説」は事実から生まれるが、
間違いも多く、それが誤った解釈を生み、
私たちが世界を正しく理解することを妨げているのだ。

なぜ、それらは間違っているのか?
その裏には、いったいどのような事実が隠されているのか?
本書を紐解けば、世界の本当の姿が見えてくるだろう。

◎本書で覆される国際情勢の「定説」
「国境はもう存在しない」
「9・11が世界を変えた」
「外交交渉が弱腰の姿勢を招く」
「西洋は危機に瀕している」
「地球温暖化は技術の進歩によって食い止められる」
「陰謀が世界を動かしている」
「多国籍企業が世界を動かす」
「やがて中国が世界を支配する」
「ドイツがヨーロッパを支配している」
「ブレグジットはEUにとって致命傷」
「『ならず者国家』が存在する」
「核拡散によって世界は危機に瀕する」
「国際的な制裁は有効」
「民主主義は輸出できる」
「現実主義の政治は道徳的観念を欠く」
「ロシアは強権体制でなければ統治できない」
「テロは欧米諸国の存亡に関わる脅威」
「イスラム教がテロの元凶」etc

◎目次
- イントロダクション(No.01 - No.02)
- グローバリゼーション(No.03 - No.17)
- 世界を動かす力(No.18 - No.28)
- 戦争と紛争(No.29 - No.38)
- 民主主義(No.39 - No.46)
- テロリズム(No.47 - No.50)