ビジネス書の書籍一覧

昨今「発達障害」という言葉がより身近なものとなっています。芸能人がカミングアウトしたり、メディアで取り上げられたりして、多くの人に知られるようになりました。しかし、注目度が上がった結果、レッテル張りが横行し、偏見を助長することにもなりかねません。
　発達障害の有病率はその一種であるASDで100人に１人、ADHDで30人に1人程度と言われています。診断されていない人や疑いのあるグレーな人も含めれば、決して稀ではない相当数の存在だと言えます。発達障害の特徴がある人への対応はもはや特別な配慮ではありません。とくに、人間関係が大きく結果を左右する職場において発達障害への理解・対応は今後ますます「当たり前のマネジメント手法」となるでしょう。
　本書は専門的な解説と具体的な事例を交えて、発達障害を適切に理解し対応できる内容となっています。

2016年日経「エコノミストが選ぶ経済図書」入賞　『ドキュメント　銀行』著者、最新作！

　本書では、一人の人間にスポットを当てる。その名は橋本徹。日本の3メガバンクの一つ、みずほ銀行の前身である富士銀行の頭取や、日本政策投資銀行の社長を務め、日本の金融界を代表する経営者の一人だ。
　橋本氏が銀行員になったのは、日本が高度成長期に入った1950年代である。以来、60年間にわたって激動する金融の世界に身を置き、荒波にぶつかってきた。最後はトップに上り詰めるが、経歴の中心は国際部門であり、まさに金融のグローバル化が加速する真っただ中で金融マンとしての人生を歩んできた。
　橋本氏の足跡は、金融の国際化の歴史そのものであり、橋本氏が経験したさまざまな試練は、邦銀が抱える構造問題が根っこにあるものばかりだ。そこで本書では、橋本氏の足跡をたどりながらグローバル金融資本主義の源流を探り、現在に至るまでの変遷を追う。

　英国の現地法人の設立、米国の大手ノンバンク買収、中南米の債務危機への対応、国内支店で起きた不正融資事件、住宅金融専門会社（住専）問題の処理、みずほグループの誕生など、金融史に残る数々の出来事に対峙する姿を、できる限り客観的に記述した。
　折に触れて、金融をめぐる時代背景を説明し、橋本氏がどこに立っているのかを把握できるように構成した。また、国際部門を中心に歩んできたにもかかわらず、金融資本主義には批判的な橋本氏の内面にも光を当て、自らの思想、信条とどのように折り合いをつけながら金融マン人生を送ってきたのかに迫った。
　内面の葛藤を抱えながらも、金融マン人生を全うしてきた橋本氏の生き方は、グローバル金融資本主義に疑問を感じたとしても、その中で生きていかざるを得ない現代人にとって大いに参考になるのではないだろうか。
（「はじめに」より）

とかく悪者扱いされがちな権力や政治は、リーダーシップに欠くことのできない一部です。本来権力を持ってリーダーシップを発揮すべき人が、それを毛嫌いしていると、それこそ権力欲だけの誤った人に権力を持たせることになってしまいます。本書は、わが国ではあまり研究の進んでいない権力学をベースに、権力をポジティブに使う方法、その構築方法を、国内外の企業のケースや演習問題を取り混ぜながら、実践的に説く、他に類を見ないリアルなリーダーシップ論、並びにそのスキル書です。

カドを立てずにマルくおさめる
仕事や家庭の9割のトラブルは簡単になくせます!
各種メディア出演のマルチ弁護士が教えるコミュニケーションの技術

・「お願い」を聞きすぎる人にはならない
・相手の「消火スイッチ」を探す
・会話は「カウンター型」を意識する

なぜ、アラフォー、アラフィフになっても
疲れない身体とアタマを保ち続けられるのか？
そのカギは「抗酸化」「低糖」「食事改善」にあった！

50歳で世界最高峰の100マイルレースに挑戦するアスリートに学ぶ、
年齢に負けない強さの秘密。

青井渉氏（医学博士・京都府立大学生命環境科学）推薦！


週刊東洋経済「ひと烈風録」（2017年7/1号）、
日本経済新聞夕刊連載「今日も走ろう」（2018年1月?）、
雑誌「RUN+TRAIL（vol.28）」巻頭特集、
経済ニュースアプリNewsPicks記事などで話題の
プロトレイルランナー、鏑木毅氏。

28歳からトレイルランニングを始め、40歳でプロ選手となり世界最高峰の大会（ＵＴＭＢ：ウルトラトレイル・デュ・モンブラン）で世界３位入賞、50歳になる2019年に再び同大会への挑戦を表明した氏は、いったい何を食べ、どんなトレーニングをして、どう休息しているのか？

レジェンド・トレイルランナーが教える「疲れない身体とアタマのつくり方」が、この一冊に！　運動をしている人にも、最近なんだか疲れやすい…と感じている人にも役立つ本です。

「飛行機の実現までには百万年から一千万年はかかるだろう」
　ニューヨーク・タイムズがこの記事を掲載してわずか数週間後、ライト兄弟は人類で初めて空を飛び、この予測を覆しました。
　一流紙でジャーナリストを務めるほどのエリートが、なぜそんなことを自信満々に書けたのだろうと、当時の人々は笑いました。
　しかし、彼らもまた、こう考えていました。
「宇宙船？　そんなものは夢のまた夢だ」

　現代を生きる私たちも、未来を見誤るという意味では、宇宙船を夢と考えた人たちを笑うことはできません。
　現在日本で2800万（2017年９月）を超えるユーザー数を誇るFacebook ですが、「実名登録なんて日本でははやらない」と言われていたのは、ほんの数年前のことです。
　今では多くの人が使っているiPhone にしても、発売当初は「おサイフケータイが使えない」「赤外線がないなんてありえない」などの理由から、はやらないという意見が多数派でした。

　これから私たちの社会がどう変化していくのかは、今の社会を真剣に眺めるだけではわかりません。巷にあふれる未来予測本を読んでも、わかることはないでしょう。私たちはいつも未来を予測し、そして外し続けてきました。人間は本来、未来を見誤るものなのです。

　私たちの多くは、今目の前で起きていることからしか将来のことを考えることができません。しかし、現在の景色という「点」だけから行う未来予測は、だいたいにおいて外れます。
　なぜなら、その一点においてでさえ、現実世界は膨大な要素にあふれているからです。それらが互いに複雑に影響し合って社会を発展させているのですが、それらをすべて把握することは、人間の脳というハードウェアの性能では、まず不可能なのです。

　一方で、驚くほどの先見性を発揮して大きなリターンを得る人が稀にいます。
　たとえば、スティーブ・ジョブズは1980年代、当時30代だったころから、すでに個人がスマートフォンを持つ未来を予言し、それを自分の手で実現させることを決めていました。

　彼らはどのようにして「線」を見ているのだろうか。その思考法を汎用性のあるロジックとして整理できれば、ビジネスを進めるうえで大きなメリットになる。そう考えて、これまで自分なりに探究を続けてきました。

　本書では、そこで見出すことができた技法をお伝えしたいと思います。

※ 本書は、2015年に小社より刊行された『未来に先回りする思考法』を再編集・改定したものです。

独学でリベラルアーツを身につけるための
戦略的かつ具体的な方法、そして必修のリベラルアーツを
元エリート裁判官が完全解説した話題の書が
エッセンシャル版として読みやすくリニューアル！

日本の裁判所の腐敗を告発し、大きな話題を呼んだ『絶望の裁判所』で知られ、
現在は作家活動と並行して明治大学法科大学院で教鞭を執る瀬木氏は、
現代の日本社会にはびこる根源的問題として「リベラルアーツの不足」を指摘。
そして、大学教育では身につかないそれを独学で手に入れるための
技術の全貌を自ら解説すべく書かれたのが、本書「リベラルアーツの学び方」である。

第1部「なぜ、リベラルアーツを学ぶ必要があるのか」において
「タコツボ型の「知識」から横断的な「教養」へ」
「固有の「生」の形と結び付いた教養」
「自分で課題（アジェンダ）を設定する能力」
など８つの視点からリベラルアーツを学ぶ意味を解説した上で、
第2部「リベラルアーツを身につけるための基本的な方法と戦略」において、
「批評的・構造的に物事をとらえる」
「作品と対話し、生き生きとしたコミュニケーションを図る」
「歴史的・体系的な全体像の中に位置付ける」
といった６つの基本的な方法、および
「情報収集と情報処理をどのように行うか？」
「情報とアイディアをどのようにストックするか？」
など４つの実践のためのスキル・ヒントを詳細に解説。

そして第3部「実践リベラルアーツ――何からどのように学ぶのか？」において、
第1部、第2部の内容を前提としながら、
自然科学から社会・人文科学、芸術にいたるまで、
重要分野ごとの学び方を詳細に解説しつつ、
学ぶべき対象としての書物リストを紹介。

なぜ、現代の若者は新しいものを生み出すのが苦手なのか？
なぜ、日本のビジネスパーソンは仕事以外の会話や付き合いを楽しめないのか？
なぜ、日本の国家や企業は根本的な改革ができないのか？

長く停滞の時代にある日本において
一人ひとりが自分の頭で考え、主体的に行動していくための
「最強の武器」が、ここにある。

＊本書は、オリジナル版『リベラルアーツの学び方』（2015年5月発売）の
本論部分にあたる第1部・第2部と、
各論に当たる第3部の概論部分・書物リストのみに絞り、
四六判サイズで読みやすく再編集したものです。

企業の取締役を務めながら20年以上母の介護をした、KAIGO LAB編集長・株式会社リクシス取締役副社長の酒井穣が「介護離職」のリスクを忌憚なく語り、仕事と介護を両立させる指針を示します。

介護とは「自立支援」です。そして自立とは、誰にも頼ることなく生きられる状態のことではありません。真の自立とは、その人が依存する先が複数に分散されており、ただ１つの依存先に隷属（奴隷化）している状態から自由であることです。
ですから介護とは、ただ１人に依存させることではありません。介護離職して親を１人の子だけに依存（隷属）させるのではなく、依存先を分散させることが真の自立支援なのです。

第１章　介護離職につながる３つの誤解
誤解１介護離職をしてもなんとかなる
介護離職をした場合、再就職は困難であり、再就職できたとしても年収は半減しかねないというデータがあります。介護離職をするなら、まず、１年以上収入が途絶え、再就職できたとしても今の半分程度になっても生きていけるだけの貯金が必要です。
誤解２介護離職をすれば負担が減る
介護離職をした人の約70％が、経済的・肉体的・精神的な負担は「かえって増えた」と回答しています。誤解１ともつながる経済的な負担、今まで協力してくれた兄弟や親族が介護から身を引いてしまう危険などをよく考えねばなりません。
誤解３子供が親の介護をすることがベスト
子供が仕事を辞め、大きな負担を伴う介護に専念することを、親は本当に望んでいるでしょうか？　もしかすると親孝行になっていないかもしれません。また、入浴介助や排泄介助など身体介護を介護のプロに任せることで、介護離職を避け仕事と両立できる可能性が高まることを忘れてはいけません。

第２章　介護離職を避けるための具体的な方法
方法１介護職（介護のプロ）に人脈を作る
日本の社会福祉は、知らないと損をするようになっています。日本の介護保険の場合、どのような介護サービスが利用できるのかを理解し、こちらから利用を申請しないと、介護サービスを使うことができません。プロに助けてもらい、相談することが大切です。
方法２家族会に参加する
方法１で述べた優秀な介護のプロに出会うためにも、在宅介護をする家族の会に参加するのが役立ちます。家族会は愚痴を言い合い、情報を交換する場であり、介護の負担を減らすために有効です。
方法３職場の支援制度と仕事環境の改善に参加する
介護離職は増加する傾向があり、企業は働き手を失うことを恐れて支援制度を整えつつあります。そうした制度を充実させるために積極的に貢献していくことは企業側も歓迎するはずです。

第３章　介護を自分の人生の一部として肯定するために
指針１介護とは何かを問い続ける
介護とは「自立支援」であり、「生きていてよかった」と感じられる瞬間の創造でもあります。心身の障害を得た親にも、自分らしい人生を求めて頑張り「生きていてよかった」と感じられる瞬間を届けることができます。
指針２親と自分についての理解を深める
親が認知症になったとしても、親の人生について知っておけば、それが役立つことがある。自分という人間が生まれた背景には、どのような親の人生があったのか、できるだけ親が元気なうちに聞いておくべきでしょう。
指針３人生に選択肢がある状態を維持する
親の介護をしながら幸福になるためには、親の介護を自分でやるのか、それとも介護のプロに任せるのかが選べる状態を維持することが重要になります。選択肢がなくなると、あなたも親も不幸になります。置かれている状況に絶望ばかりしているのはよくないことです。環境そのものは変えられないとしても、私たちには絶望と戦う余地が残されているのです。

元フジテレビキャスターにして、ペンシルバニア大学ウォートンMBA、
米国の投資運用会社で働いた著者が見た、市場を動かすプレーヤーたちの実像とは？


　投資機関で働く金融プロフェッショナルの多くは、他人の資産を運用するために雇われた「マネーの代理人」に過ぎず、勤勉に働き、懸命に自分の家族を支えようとする生活者なのだ。

　そもそも「投資家」とは誰だろう。
　また投資家が動かすマネーはどこから来ているのだろう。　
　我々の誰もが組み込まれているマネーの仕組みの機能不全を防ぎ、
　社会にとって健全なものとして維持するにはどうしたらよいのか。

「外資」投資業界で働く人々の生の姿も追いながら、読者の方々と一緒に考えていきたい。

（プロローグより）


・「マネーの代理人」としての投資運用業
・グローバルファンドから見た日本株
・投資マネーと社会の望ましい関係とは　ほか

今、多くの業種で人手不足が大きな問題となっています。特に、労働集約型の産業に属する企業での人手不足の状況は深刻で、採用しても数カ月で退職、早ければ数日もたないというケースも少なくありません。厚生労働省のデータによると高卒の39.6%、大卒の23%が3年以内に離職、従業員数が29人未満の小規模、零細企業では、高卒の30%、大卒の23%が1年で離職しています。パートアルバイトであれば状況はさらに厳しいものになります。



人材の定着率の低さについては、求人難の時代になる以前から現場では悩みの種となっていました。ただ、新規人材の採用で、ある程度カバーできていたため、その問題が表面化せずに放置されていたというのが実際のところです。今後、労働人口が減少していくなか、現場における人材不足は、経営の根幹を揺るがす大問題となって、経営者や現場マネージャーに重くのしかかってくることになります。そこで、本企画ではどんな時代でも通用する『優秀な人材』の揃え方、育て方、マネジメントを行うための具体策についてご紹介していきます。そのなかでお伝えするノウハウは、筆者自身がかつて経営していた店舗の現場で、従業員の定着率が地区平均の4倍超えを実現するに至った手法であり、且つ、人材育成コンサルタントとして、述べ200社以上、40を超える業種に対して12年以上に渡り提供し続け、ブラッシュアップさせてきた実践ノウハウです。現在では、筆者のクライアント企業の8割以上がその手法を活用し『人が辞めない職場づくり』に成功しています。



本企画は人事・採用・教育を専門に担う部署がなく、経営者が営業と人材に関する業務を兼務しているような小さな店舗、会社の経営者に役立つ実用書としてご提案させて頂きます。

（※本書は2018年1月25日に発売し、2021年7月12日に電子化をしました）